meet in(ミートイン)
オンライン商談ツール / 提供開始 2019年 / 提供会社設立 2017年
この製品は「商談特化ツール単体導入・段階的パイロット導入」に該当する候補です。あなたの状況に合った使い方は、上部メニューの「カテゴリ」や各判断ページからたどって確認できます。
01 基本情報
- カテゴリ
- オンライン商談ツール
- 提供開始
- 2019年
- 提供会社
- meet in(ミートイン)(提供会社: 株式会社meet in、法人番号 3013301040009)(設立 2017年)
- 提供形態・対応環境
- クラウド(SaaS)ブラウザベース(インストール不要)PC対応スマートフォン対応タブレット対応
- 料金体系
- 月額制無料プランあり(有償・無償の契約タイプが存在)要問い合わせ
- セキュリティ・認証
- 3件を掲載 > 詳細を見る
具体的な料金は変動するため掲載していません。最新の金額は公式サイトでご確認ください。
02 製品情報(公開情報の整理)
meet in(ミートイン)は、株式会社meet inが提供する国産のオンライン商談・Web会議システムです。アプリダウンロード不要でブラウザのみで利用でき、URLを共有するだけで即座に会議・商談を開始できます。2019年のサービス開始以来、11,000社以上に導入されており、士業・金融・医療・人材など幅広い業種で活用されています。
- アプリのインストールもアカウント登録も不要で、URLを共有するだけで相手がブラウザから即時参加できる国産オンライン商談ツール。
- 資料共有・画面共有・録画・リアルタイム共有メモなど商談に特化した機能を一体提供する。
- AI音声文字起こしと議事録の自動作成機能を搭載し、商談後の記録作業を削減する。
- オンライン契約書への捺印(電子署名)機能を内蔵し、商談から契約締結までの流れをツール内で完結できる。
- 2019年のサービス提供開始以降、2026年6月時点で累計11,000社超の導入実績を公式サイトに掲載。
- 提供会社の株式会社meet inは2017年1月設立、東京都品川区上大崎を拠点とする。
03 主な機能
- ブラウザベースのビデオ会議(アプリダウンロード・ログイン不要)
- URLを発行して共有するだけで接続可能
- 資料・画面共有(ドラッグ&ドロップ対応)
- ワンクリック会議録画
- リアルタイムメモ・議事録機能
- 参加者間のメモ同期
- 名刺表示・プロフィール登録機能
- チャット機能
- 文字起こし機能
- 複数人接続
- 契約書捺印機能
04 生成AI・AI機能
- 文字起こし機能(公式サイト記載)
05 セキュリティ・認証
- 国産ツールとしてセキュリティ対策を実施(公式サイト記載)
- 個人情報の取り扱いに関するプライバシーポリシーを策定
- 収集データに特定個人を識別する情報を含まない旨を明記
06 サポート体制
- 問い合わせフォームによるサポート
- 初めて利用するユーザー向けのサポートを提供
07 よくある質問
meet inを使うためにアプリのインストールは必要ですか?
固定回線がなくても利用できますか?
どのデバイスで利用できますか?
会議の録画は可能ですか?
料金・機能の詳細はどこで確認できますか?
08 この製品が候補になる「戦略パターン」
買い手の状況によって最善の「戦略パターン」は変わります。この製品は、次のパターンを検討する状況で候補になります。
- 商談特化ツール単体導入
- 段階的パイロット導入
あなたの状況での最善は次の判断ページから確認できます: オンライン商談ツール
関連する判断基準(4本)
- 全体像と判断軸: オンライン商談ツールとは?なぜ今、導入を検討する企業が増えているのか
- 比較段階の論点整理: オンライン商談ツールの比較は「製品」でなく「戦略パターン」で選ぶ
- 稟議・意思決定: オンライン商談ツールの稟議・意思決定で押さえるべき判断軸と定着リスク
- 情報収集の入口: オンライン商談ツールの導入前に整理すべき「自社要件の立て方」
詳しくは Hibito に相談する
この製品が自社に合うか、他の戦略パターンと比べてどうか、3年トータルコスト や稟議の通し方まで、買い手の側に立つ Hibito が壁打ちします。
09 出典・確認
提供会社・登記情報: meet in(ミートイン)(提供会社: 株式会社meet in、法人番号 3013301040009)
| 出典 | 確認日 |
|---|---|
| meet in 公式サイト | 2026-06-23 |
| meet in 会社概要(公式) | 2026-06-23 |
| 国税庁 法人番号公表サイト(株式会社meet in) | 2026-06-23 |
次に読む
- オンライン商談ツールの判断基準・検証済み13社の一覧 — この製品を含む候補を、あなたの状況別にたどれます
- 商談特化ツール単体導入 vs CRM統合型フルスタック — どちらの戦略パターンが合うかの判断軸
- 商談特化ツール単体導入 vs 既存ビデオ会議で代替 — どちらの戦略パターンが合うかの判断軸
Buyers Code 編集部
監修: 渡邊悠介(株式会社Hibito)
B2Bの買い手の側に立ち、公開一次情報をもとに、あなたの状況での最善を示す判断基準を編集しています。 網羅して逃げるのではなく、状況ごとに「何を選ぶべきか」を断言し、その根拠とお金の流れを開示します。 私たちの立場とお金の流れはこちら。
私たちの立場・この情報について
おすすめは中立な判断モデルによる「戦略パターン」レベルの適合です。順位は報酬で動かしません。掲載は公開情報の整理であり、最終判断は各情報と公式をご確認ください。
関係性の明示: 下表の推薦は、あなたの状況への適合だけで決めています。特定ベンダーからの報酬で順位を動かすことはしません(方針)。